新規開拓が増えない6つの原因とは?営業責任者が見直すべきポイントと改善手順

テレアポを増やしても商談が増えない。展示会で接点を持っても、受注につながらない。新規開拓に取り組むなかで、何を見直せば成果が変わるのか分からず、悩んでいませんか。営業担当者の増員や新しい施策を考えても、原因が曖昧なままでは投資を判断しにくいものです。

新規開拓を増やすには、狙う企業と伝える価値を見直し、適切な方法で接触する必要があります。さらに、すぐには購入しない企業へのフォローと、顧客の検討を進める支援も欠かせません。新たな接点を増やしても、その後の対応が途切れれば受注の機会を逃してしまいます。

本記事では、BtoB企業の営業責任者に向けて、新規開拓が増えない原因を6つに分け、確認するポイントと改善の4ステップを解説します。紹介・テレアポなどの直接営業と、Web・展示会などで接点を得た企業への営業の両方が対象です。

この記事でわかること

  • 新規開拓が増えない6つの原因と、自社で確認するポイント
  • 受注・商談・顧客との接点をさかのぼって問題を調べる方法
  • 改善する業務と担当・期限を決める4つのステップ
  • 新しい施策や増員を検討する前に確認したいこと
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新規開拓が増えない6つの原因

原因を探る際は、「誰に、何を、どれだけ、どの方法で伝えているか」と、「接点を持った後にどう対応しているか」を確認します。市場の需要や競合環境も成果に影響しますが、ここでは自社の営業活動で見直す6つの原因を取り上げます。

原因1 ターゲット設定が適切でない

自社の商品・サービスを必要としない企業や、導入条件が合わない企業を狙っていては、営業しても受注につながりにくくなります。業種や規模が同じでも、抱えている課題や利用環境は異なるためです。

営業責任者は、受注・失注した企業の課題、導入条件、自社が選ばれた理由を比べ、ターゲット条件を見直します。粗利益や対応工数も確認し、優先する企業を営業担当者と共有しましょう。なお、ターゲット条件に合うかと、今すぐ購入を検討しているかは分けて判断します。

原因2 顧客の課題に合う価値を提示できていない

顧客が解決したい課題に対して、どのように役立つのかが伝わらなければ、提案は検討されにくくなります。「高品質」「実績豊富」と説明するだけでなく、顧客にとっての効果と、他社との違いを示す必要があります。

例えば、既存システムとの連携を重視する顧客には、機能数よりも、連携できる範囲や運用負担がどう変わるかを説明します。失注理由や顧客の質問をもとに、説明や事例を見直しましょう。価格・機能・納期などの条件自体が合わない場合は、伝え方だけでなく、商品・提案内容や対象市場の見直しが必要です。

原因3 新規開拓の活動量が足りない

ターゲットや接触方法が適切でも、実行する量が少なければ、必要な商談数を確保できません。既存顧客の見積もり、納期調整、トラブル対応などに時間を取られ、新規開拓が後回しになる場合もあります。

まず、必要な商談数に対して、接触する企業数や活動回数が足りているかを過去の実績から確認します。計画した活動を実行できていないなら、担当と時間を確保し、業務分担や外部支援の活用を見直しましょう。ただし、接触できない方法のまま回数だけを増やすのではなく、次の原因4も併せて確認します。

原因4 接触するチャネルがターゲットに合っていない

チャネルとは、電話、SNS、展示会、Webサイトなど、ターゲットと接点を持つ経路や手段です。電話をかけても担当者につながらない、出展した展示会に対象部署の人が来ない場合は、活動量よりもチャネルの選び方に問題がある可能性があります。

対象部署の担当者が、どこで情報を集め、どのような方法なら接触できるかを確認します。SNSや業界イベントで直接接点を持つ方法に加え、検索などから自社Webサイトを訪れ、相談や資料請求に進める経路も検討しましょう。方法を増やすこと自体を目的にせず、実際にターゲットとの接点が増えたかで判断します。
展示会への依存を見直す場合はこちら:

テレアポとWebを組み合わせる考え方はこちら:

原因5 見込み顧客への継続的なフォローができていない

接点を持った企業が、すぐに案件化・受注するとは限りません。一度商談して「導入は来期」と聞いたまま連絡を終えると、その企業が検討を始めたときに相談先として思い出してもらえない可能性があります。名刺交換や資料請求の後、一度の連絡だけで対応を終えている場合も同様です。

ターゲット条件に合う企業には、相手の課題や導入予定を踏まえ、事例や関連情報を届ける担当・方法・次の時期を決めます。商談前だけでなく、商談後に検討が止まった企業も対象です。具体的な相談は速やかに対応し、長期検討の企業には、希望する連絡方法や頻度を確認して関係を保ちましょう。

原因6 顧客の検討を進める支援ができていない

連絡を続けていても、毎回「検討状況はいかがですか」と尋ねるだけでは、購入に向けた判断を助けられません。課題が整理できていない、他社と比較できない、社内承認を得られないなど、顧客が検討を進められない理由に応じた支援が必要です。

例えば、課題が曖昧なら現状と解決したい問題を一緒に整理し、比較中なら選定基準に沿った違いや事例を示します。社内承認が課題なら、導入効果の試算や実施計画など、社内説明に使える材料を用意します。担当者と「何を確認・判断できれば次に進めるか」を話し合い、必要な対応を決めましょう。

参考:Salesforce:顧客の課題・導入条件・意思決定を確認する営業プロセス

新規開拓を立て直すための4つのステップ

まず、受注から前の工程へさかのぼり、6つの原因のうち自社に何が当てはまるかを確認します。次に改善する課題を選び、担当と期限を決めて実行します。結果を次の営業活動に反映するまでを、4つのステップで進めましょう。

図1 新規開拓を立て直すための4つのステップ

STEP1 新規開拓の実績と課題を整理する

まず、受注数や商談数の目標と実績を比較します。受注が不足しているなら商談の進捗や失注理由を、商談が不足しているなら対象企業との接点や対応状況を調べます。受注から前の工程へさかのぼり、どこで機会を失っているかを確認しましょう。

なお、連絡先を把握した見込み顧客をリード、そのうち業種・規模・部署などのターゲット条件に合うものをターゲットリードと呼びます。紹介や直接営業では、リード獲得施策を経ずに商談へ進むこともあります。すべての営業を同じ順序に当てはめず、手法ごとに確認してください。

実績と目標の差

主に確認する原因

記録や現場で調べること

商談はあるが受注が少ない

原因 1・2・6

失注理由と、比較・導入条件・社内承認で止まっている点

対象企業と接点はあるが商談が少ない

原因 2・5・6

連絡の継続状況、顧客の課題・検討時期、必要な情報

件数は増えたが対象企業が少ない

原因 1・4

ターゲット条件と実際に接点を持った企業・部署の違い

新しい対象企業との接点が少ない

原因 3・4

実行した活動量と、その方法で担当者に接触できたか

一度接触・商談した後に連絡が途切れる

原因 5

次の連絡をする担当・時期・方法が決まっているか


受注が少なくても、失注が多いとは限りません。検討中の企業については、連絡が途切れているのか、連絡は続いていても購入判断が進まないのかを分けて確認します。通常の検討期間と比べ、何が決まらずに止まっているかを調べましょう。

  • 商談化率は対象となる企業とその後の結果をそろえて確認する


例えば、4月に獲得した50件のリードから、自社のターゲット条件に合う20件を選び、その20件が9月末までにどうなったかを調べるとします。以下は説明用の仮定で、1社につき担当者1名の連絡先を1件とし、同じ企業は重複して数えません。

集計する内容

この例の件数・計算

4 月に獲得した全リード

50 件

そのうちターゲット条件に合うリード

20 件

対象 20 件のうち、9 月末までに商談になった分

2 件

対象 20 件の商談化率

2 件 ÷ 20 件 × 100 = 10%


商談化率10%は、対象となる20件のうち2件が商談へ進んだことを示します。この率だけでは、残る18件が商談になっていない理由は分かりません。営業責任者は、その18件の対応状況と、相手の検討状況を調べます。

例えば、連絡していない企業があれば、まず担当と対応期限を決めます。対応済みでも導入時期が先なら、必要な情報と次に連絡する時期を確認します。具体的な導入を検討しているのに商談へ進まない企業には、案内した内容や断られた理由を調べます。

このように、商談になっていない理由によって改善策は変わります。10%が自社の過去実績や目標より低い場合も、対応不足なのか、検討時期によるものなのかを分けてから対策を決めましょう。

率を比較する際も、問い合わせと資料ダウンロード、紹介と展示会などを区別します。獲得した月の受注件数を同じ月のリード数で割るのではなく、対象企業がその後どう進んだかを追ってください。

指標の選び方や計算条件はこちら:

STEP2 優先して改善する課題を1つ決める

改善による商談・受注への影響、必要な費用・人員、結果を確認できる時期を比べ、最初に取り組む課題を選びます。受注に近い工程の問題を優先して調べますが、商談候補自体が不足しているなら、対象企業との接点を増やすことが先になります。

例えば、先ほどの20件のターゲットリードで初回連絡後のフォローが途切れているなら、新規獲得を増やす前に、継続して連絡する担当と方法を決めます。連絡は続いていても商談へ進まないなら、課題や導入時期、検討を進めるために不足している情報を確認しましょう。

STEP3 改善策を実行し営業活動に反映する

「フォローを強化する」という方針だけで終えず、誰がどの業務を変えるかまで決めます。連絡が途切れているなら次の接触を、購入判断が進まないなら必要な資料や対話を具体化しましょう。

特定した問題

実行する改善の例

ターゲット条件が曖昧

受注企業の課題・導入条件をもとに、優先する企業を決める

接点を持った後の連絡が途切れる

担当・次の連絡時期・案内する情報を決める

比較検討が進まない

顧客の選定基準を確認し、比較資料や事例を用意する

社内承認が進まない

判断者と必要な条件を確認し、効果試算や実施計画を用意する


ターゲット、提案、広告、フォローを同時に大きく変えると、何が影響したかを判断しにくくなります。まず重点を絞り、実施内容と開始日を残して検証しましょう。

STEP4 成果を確認し次の改善につなげる

決めた改善を実行したかに加え、顧客の検討や商談・受注がどう変わったかを確認します。継続フォローなら対話を再開できたか、検討支援なら比較や社内説明が進んだかを調べます。活動件数の報告だけで終えず、うまくいかなかった理由を確認し、次の対応を決めることが重要です。

評価日は、問い合わせ対応、広告、SEOなどの施策と、顧客の検討期間に合わせて決めます。結果がまだ出ない場合は、継続中と失注を区別し、判断に足りない情報を確認します。追加投資や継続を決める際も、次に確認する時期と支出・工数の上限を合意しましょう。

参考:Salesforce:営業パイプラインの管理と停滞・失注データの確認

新規開拓の改善に関するよくある質問

商談が少ない場合は営業担当者を増やすべきですか

未対応の相談や対象企業が多く、人手不足で活動できていないなら増員は選択肢です。ただし、担当者へ届く方法や訴求に問題がある場合は、人数だけを増やしても改善しないことがあります。既存対応に使う時間と、新規開拓で実行できていない業務を先に確認しましょう。

一つの営業手法に絞るのは問題ですか

その方法で必要な対象企業へ届き、商談・受注を確保できていれば、手法を増やすこと自体は目的になりません。相手や時期が限られて機会を逃している場合に、不足する接点を補う方法を検討します。

営業データが少なくても改善を始められますか

過去の受注・失注と、今止まっている案件を営業担当者と振り返ることから始められます。次の活動から企業名、担当、対応日、結果、次の予定を共通項目で残しましょう。最初から複雑な管理システムを導入する必要はありません。

情報収集段階の企業は営業対象から外すべきですか

ターゲット条件に合うなら、導入時期が先という理由だけで対象外にはしません。課題や検討の背景を確認し、相手が必要とする情報を継続して届けます。商談を急がせるのではなく、課題の整理や解決方法の情報収集を支援し、相談が必要になった際に声をかけてもらえる関係をつくりましょう。

まとめ 件数を増やす前に機会を失っている理由を確かめる

新規開拓が増えないときは、ターゲット設定、伝える価値、活動量、接触チャネル、継続フォロー、検討を進める支援を確認します。「接点が足りない」のか、「接点はあっても検討が進まない」のかを分ければ、見直すべき営業活動が明確になります。

まずは受注・失注・検討中・未対応の企業を確認し、どこで機会を逃しているかを調べましょう。すぐに購入する企業だけを追わず、将来の顧客とも関係を保ち、購入判断に必要な支援を続けることが大切です。そのうえで、改善する業務、担当と期限、確認する成果を決め、次の営業活動へ反映します。

自社に合う新規開拓の進め方を整理したい方へ

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本コラムの作成・編集者

ターゲットメディア株式会社 BtoBマーケティング研究チーム

私たちは、「日本のBtoBマーケティングをアップデートする」をミッションに活動する専門家チームです。
BtoB領域に特化して、17年以上・支援社数200社以上のマーケティング支援を手掛け、そこで蓄積された成功事例や実践的なノウハウを、現場で奮闘するマーケターの皆様にお届けしています。
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